組織が変わる(47) 「自発的に仕事に取り組むのは二割」

 　意欲的に自発行動ができる社員って、多くの場合二割程度しかいない。自ら積極的に仕事に取り組むことができる社員だ。こうした社員を増やすことが組織にとって重要である。そのことに関する、石田本による第４７回目の引用である。

【引用はじめ】

　Have to do 曲線のパフォーマンスは、Want to do 曲線の半分あたりにとどまっていることに気づく。自発的な意欲の差がこれだけの差を生むのだ。

　「二割八割の法則」によると、Want to do 曲線を示す社員は、全体の二割しかいない。残りの八割のうち、六割は平均(アベレージ)社員で、二割がHave to do 曲線で仕事をしている。下の八割のパフォーマンスを上げることができたら、人員を増やすことなく大幅に効率を高めることができるわけだ。裏を返せば、大部分の企業が現在それだけの無駄を抱えていることになる。

（石田淳著「短期間で組織が変わる行動科学マネジメント」p.90～p.91, p.93   2007年 ダイヤモンド社刊)

【引用おわり】

　組織において、なんら手立てをこうじないと、八割ぐらいの社員は義務的に仕事をしている場合が多い。組織において求められる「最低限の要求」に従っているだけである。発展性に欠ける社員と言っていい。従来どおりのやり方を踏襲するだけなのだ。組織を変えて、発展させようなどと考えもしないのである。